統計調査法

―社会科学のためのデータサイエンス―

統計調査法
著者 鄭 躍軍
分野 数学  > 統計
数学  > データサイエンス
発売日 2022/03/19
ISBN 9784320114678
体裁 A5・368頁
定価 3,960円 (本体3,600円 + 税10%)
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データを中心に事象を理解するというデータサイエンスの視点から、統計的社会調査の基本理論と実践的な方法を中心に紹介している。日本国内の調査事例と調査データを用いて、諸調査方法の理論的枠組と応用実践の諸手順について解説するとともに、重要な知識を着実に理解できるよう、各章末に練習問題を用意している。なお、最近の社会動向及び調査環境などを視野に、インターネット調査含め各種調査方法、データ分析法などについて最新の研究成果を取り入れている。大学の授業用教科書としてだけでなく、一般向けの社会調査の実務書としても使用できる構成になっている。たとえば、「社会調査士資格取得カリキュラム」の(B)「調査設計と実施方法に関する科目」と(C)「基本的な資料とデータの分析に関する科目」の内容に対応している。

第I部 社会調査の基礎理論

第1章 社会科学の基礎
1.1 真理の探究
1.2 社会科学の特徴
1.3 社会科学研究の特性
  1.3.1 学問的特性
  1.3.2 方法論的特性
  1.3.3 研究成果の特性
1.4 計量社会科学研究の目的と過程
  1.4.1 計量社会科学研究の目的
  1.4.2 計量社会科学研究の過程
1.5 社会科学研究の弁証法
1.6 社会科学における社会調査の役割

第2章 社会調査の概説
2.1 社会調査の概念
2.2 社会調査の意義
  2.2.1 真理探究の促進
  2.2.2 社会的事実の解明
  2.2.3 有権者による政策形成
  2.2.4 企業管理の活性化の促進
2.3 社会調査の略史
  2.3.1 行政調査
  2.3.2 社会踏査
  2.3.3 世論調査・市場調査
  2.3.4 学術調査
2.4 社会調査の限界
  2.4.1 意識や行動の不確実性
  2.4.2 直接質問できない価値観の存在
  2.4.3 調査結果の見誤り
  2.4.4 調査対象者の協力限界
2.5 社会調査に関わる倫理
コラム1 社会調査の信頼性と妥当性
コラム2 日本における年間世論調査件数の推移

第3章 調査方法の種類
3.1 調査方法の分類基準
3.2 質的調査
  3.2.1 観察法
  3.2.2 自由面接法
3.3 量的調査
  3.3.1 全数調査
  3.3.2 標本調査
3.4 調査モード
  3.4.1 個別面接聴取法
  3.4.2 留置法
  3.4.3 郵送調査法
  3.4.4 電話調査法
  3.4.5 集合調査法
  3.4.6 Web調査法
コラム3 国勢調査
コラム4 個別面接聴取法の回収率等の推移

第4章 社会調査の手順
4.1 科学的推論における社会調査の役割
4.2 社会調査の過程
4.3 調査企画
  4.3.1 標本抽出素案作成
  4.3.2 調査票概要設計
  4.3.3 調査モード検討
  4.3.4 データ分析方法検討
  4.3.5 報告書要点作成
4.4 プリテスト
  4.4.1 調査票原案作成
  4.4.2 プリテスト方法
  4.4.3 調査員の募集と訓練
4.5 最終調査計画
  4.5.1 標本抽出計画作成
  4.5.2 調査票の最終修正
  4.5.3 調査モード決定
4.6 調査実施
4.7 データ分析
  4.7.1 アフター・コーディング
  4.7.2 データ入力
  4.7.3 データ分析
4.8 結果報告
  4.8.1 全体的構想の明確化
  4.8.2 調査方法の説明
  4.8.3 論理的推敲
  4.8.4 論理的構成
コラム5 調査における演繹と帰納
コラム6 調査は社会の実態を再現するものではない


第II部 標本抽出とデータ収集

第5章 標本抽出の理論
5.1 標本設計の基本
5.2 標本抽出の由来
  5.2.1 リテラリー・ダイジェスト社の失敗
  5.2.2 ギャラップ社の失敗
  5.2.3 標本抽出方法の種類
5.3 有意選出法
  5.3.1 典型法
  5.3.2 割当法
5.4 単純無作為抽出法
  5.4.1 単純無作為抽出法の原理
  5.4.2 母集団が大きな場合の抽出方法
5.5 標本誤差
5.6 標本の大きさの決め方
コラム7 乱数表の使い方

第6章 標本抽出の諸方法
6.1 系統抽出法
6.2 多段抽出法
  6.2.1 副次抽出法
  6.2.2 確率比例抽出法
6.3 層化抽出法
  6.3.1 比例割当法
  6.3.2 最適割当法
6.4 層化多段抽出法
6.5 特殊な標本抽出方法
  6.5.1 集落抽出法
  6.5.2 二相抽出法
  6.5.3 既存の抽出名簿がない場合の標本抽出方法
6.6 抽出方法の決め方
コラム8 層化2段抽出事例ー内閣府の世論調査

第7章 調査票の設計
7.1 調査票による調査の特徴
7.2 測定尺度
7.3 仮説構築
7.4 概念化・操作化・測度
  7.4.1 概念化
  7.4.2 操作化
  7.4.3 測度構築
7.5 調査票の構成と作成手順
  7.5.1 調査票の構成
  7.5.2 調査票の作成手順
7.6 調査票設計の原則
  7.6.1 質問形式の選択
  7.6.2 ワーディング
  7.6.3 順序効果への配慮
7.7 調査モード別の留意事項
7.8 調査票による調査の長所と短所
  7.8.1 長所
  7.8.2 短所
コラム9 史料の読み方・評価の仕方

第8章 データ収集
8.1 調査実施作業の流れ
8.2 調査実施計画書の作成
  8.2.1 調査費用予算明細の作成
  8.2.2 実施工程表の作成
8.3 標本抽出作業
  8.3.1 住民基本台帳に基づく標本抽出
  8.3.2 選挙人名簿に基づく抽出
  8.3.3 調査対象者名簿の作成
8.4 調査用資材
8.5 調査員訓練
  8.5.1 基礎訓練
  8.5.2 技能訓練
8.6 調査モード別の注意事項
  8.6.1 個別面接聴取法による調査実施
  8.6.2 留置法による調査実施
  8.6.3 郵送調査法による調査実施
  8.6.4 電話調査法による調査実施
  8.6.5 Web調査法による調査実施
8.7 調査実施にともなう非標本誤差
8.8 調査環境の変化と非標本誤差
  8.8.1 在宅率の低下
  8.8.2 回答拒否の増加
コラム10 「日本人の国民性調査」の主要質問項目


第III部 調査データの基礎分析

第9章 調査データの整理
9.1 調査データの整理の流れ
9.2 調査実施報告の作成
9.3 エディティング
  9.3.1 読みにくい文字や記号のチェック
  9.3.2 「わからない」と「無回答」の識別
  9.3.3 記入ミスのチェック
  9.3.4 選んだ選択肢の数の確認
  9.3.5 「その他」の記録内容の確認
  9.3.6 無効票のチェック
9.4 コーディング
9.5 データの入力
9.6 データクリーニング
  9.6.1 入力済みデータと調査票との照合
  9.6.2 単純集計によるチェック
  9.6.3 論理的チェック
  9.6.4 無回答の対処
9.7 データファイルの作成
  9.7.1 テキストファイル
  9.7.2 表形式ファイル
9.8 コードブックの作成
コラム11 KJ 法

第10章 データの要約
10.1 集計と可視化
  10.1.1 質的データの単純集計
  10.1.2 量的データの単純集計
  10.1.3 クロス集計表
10.2 基本統計量
  10.2.1 代表値
  10.2.2 散布度
10.3 確率論の基礎
  10.3.1 確率変数と確率分布
  10.3.2 主な理論分布
  10.3.3 中心極限定理
コラム12 グラフによるデータの要約

第11章 統計的推論
11.1 統計的推論の概要
11.2 統計的推定
  11.2.1 点推定
  11.2.2 区間推定
11.3 統計的検定
  11.3.1 仮説検定の考え方
  11.3.2 2種類の過誤
  11.3.3 有意水準と検出力
  11.3.4 両側検定と片側検定
  11.3.5 検定統計量の構築
11.4 代表的な検定問題
  11.4.1 1標本の検定問題
  11.4.2 2標本の検定問題
11.5 分散分析の概説

第12章 量的多次元データ解析法
12.1 多次元データ分析の基礎
12.2 相関分析と回帰分析
  12.2.1 相関分析
  12.2.2 単回帰分析
12.3 重回帰分析
12.4 判別分析
12.5 主成分分析
12.6 因子分析
12.7 クラスター分析


第IV部 質的データ分析と結果公表

第13章 質的データの関連分析
13.1 質的データの性質
13.2 適合度検定とカイ2乗分布
13.3 独立性検定と残差分析
  13.3.1 独立性検定の考え方
  13.3.2 残差分析
13.4 クロス集計表の関連係数
  13.4.1 2×2クロス集計表の場合
  13.4.2 r×cクロス集計表の場合
13.5 フィッシャーの正確確率検定
13.6 順位相関係数
  13.6.1 スピアマンの順位相関係数ρ
  13.6.2 ケンドールの順位相関係数τ
13.7 シンプソンのパラドックス

第14章 質的多次元データ解析法
14.1 林の数量化理論
14.2 数量化?類
14.3 ロジスティック回帰
14.4 対数線形モデル
14.5 対応分析
14.6 数量化?類(多重対応分析)

第15章 結果公表と調査事例
15.1 調査結果公表の意義
15.2 調査結果公表の方法
  15.2.1 大学・研究機関による学術調査
  15.2.2 官公庁による実務調査
  15.2.3 マスメディアによる世論調査
  15.2.4 企業による市場調査
15.3 調査報告書作成の原則
  15.3.1 全体的構想をはっきりと示しておくこと
  15.3.2 調査方法を明確にしておくこと
  15.3.3 調査結果を中心に客観的に書くこと
  15.3.4 効率的な内容構成にすること
15.4 書面調査報告書の書き方
  15.4.1 題名
  15.4.2 まえがき
  15.4.3 目次
  15.4.4 調査の概要
  15.4.5 調査方法
  15.4.6 調査結果
  15.4.7 結論
  15.4.8 資料と付録
  15.4.9 文献目録
15.5 学術論文の書き方
  15.5.1 表題
  15.5.2 要旨
  15.5.3 序文
  15.5.4 作業仮説設定と探索的研究方法の構築
  15.5.5 研究方法
  15.5.6 分析と結果
  15.5.7 考察
  15.5.8 結論
  15.5.9 参考文献
15.6 国内の代表的な調査事例
  15.6.1 日本人の国民性調査
  15.6.2 NHK世論調査
  15.6.3 内閣府世論調査
15.7 国際比較調査の基礎
  15.7.1 比較調査の意義
  15.7.2 国際比較調査の要件
  15.7.3 日本の国際比較調査事例

付表

参考文献

索引

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