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机上版 
建築構造ポケットブック 第6版

書籍情報
ISBN978-4-320-07723-2
判型四六 
ページ数926ページ
発売日2020年08月31日
本体価格5,000円
建築構造ポケットブック 書影
建築構造ポケットブック

新刊

 前書となる第5版増補は東日本大震災が発生した直後の2011年(平成23年)5月に発行し,約9年が経過した。この間,津波に対する設計方法を始め,特定天井やCLT構造等に関する各種構造関係法令等の改正があった。さらに,基礎杭の支持層未達による建築物の沈下や免震装置の偽装事件,地震によるブロック塀の転倒など,構造の安全性の確保に対して社会的な関心や要請が高まったといえる。
 本書は,2020年(令和2年)5月時点の法令,学会規準等に対応を図り,すべての章を見直した。とりわけ3章は建築基準法および施行令等の構造関係規定に基づく構造計算を体系的に整理し,木造,既存建築物への増改築,エネルギーの釣合いに基づく耐震計算に関する規定等を追加した。5章には近年の木材利用の促進を反映してCLT構造を追加し,13章にその他としてあと施工アンカー,特定天井等の項目を設けた。
 本書は「現場必携 建築構造ポケットブック 第6版」を拡大し,机上版として発行するものです。

目次

1. 物理学,数学,気象の基礎情報
1.1 度量衡
1.2 数表
1.3 数学公式
1.4 地震・津波・突風の解説表
1.5 定数
1.6 ギリシャ文字

2. 力学
2.1 断面の性質
2.2 材料力学
2.3 骨組の分類
2.4 トラスの解法
2.5 変形および仕事の諸原理
2.6 梁・アーチ・ラーメン公式集
2.7 ラーメンの解法
2.8 動的解析

3. 構造計算の体系
3.1 構造計算の手順
3.2 許容応力度等計算
3.3 層間変形角・剛性率・偏心率の計算方法
3.4 保有水平耐力計算
3.5 使用上の支障に関する検討
3.6 屋根ふき材および特定天井等の検討
3.7 限界耐力計算
3.8 エネルギー釣合いに基づく耐震計算等の構造計算
3.9 超高層建築物等の構造計算
3.10 既存建築物の増改築の構造方法
3.11 津波避難ビル等の津波検討

4. 荷重および外力
4.1 荷重および外力の種類
4.2 固定荷重
4.3 積載荷重
4.4 積雪荷重
4.5 風圧力
4.6 地震力
4.7 土砂災害その他

5. 木構造
5.1 材料および許容応力度等
5.2 構造設計の基本事項
5.3 許容応力度計算
5.4 CLTパネル工法

6. 鉄筋コンクリート構造
6.1 材料および許容応力度
6.2 応力算定の基本事項
6.3 スラブ
6.4 梁の曲げに対する設計
6.5 柱の軸方向力と曲げに対する設計
6.6 梁・柱および柱梁接合部のせん断に関する設計
6.7 付着・継手および定着
6.8 壁部材
6.9 配筋標準

7. 鉄骨構造
7.1 材料
7.2 許容応力度
7.3 組合せ応力
7.4 繰返し応力
7.5 引張材
7.6 圧縮材および柱
7.7 梁材
7.8 柱脚
7.9 ボルトおよび高力ボルト
7.10 溶接
7.11 仕口および継手
7.12 冷間成形角形鋼管(コラム)
7.13 合成梁
7.14 もや
7.15 クレーンを支持する構造部
7.16 鋼材の諸元
7.17 S部材の全塑性モーメントおよび終局強度算定式
7.18 溶融亜鉛めっき鋼構造物設計上の留意点

8. 鉄骨鉄筋コンクリート造
8.1 基本事項
8.2 梁材
8.3 柱材
8.4 柱梁接合部
8.5 継手
8.6 柱脚
8.7 壁部材
8.8 終局強度の算定
8.9 標準詳細図

9. 壁式構造,CFT構造およびPC構造
9.1 壁式鉄筋コンクリート造
9.2 補強コンクリートブロック造
9.3 コンクリートブロック帳壁
9.4 コンクリートブロック塀
9.5 コンクリート充填鋼管造(CFT構造)
9.6 PC構造

10. 基礎構造
10.1 基本事項(法令規定)
10.2 地盤調査
10.3 基礎形式の選定
10.4 荷重と地中応力分布
10.5 地盤とその許容地耐力
10.6 杭基礎とその鉛直力に対する検討
10.7 地震力に対する地盤および基礎の検討
10.8 地盤改良
10.9 各部詳細
10.10 擁壁
10.11 山留め壁等

11. 免震構造等
11.1 免震部材
11.2 免震建築物の構造設計
11.3 免震層の維持管理
11.4 制振構造

12. 耐震診断,耐震改修
12.1 耐震改修促進法の概要
12.2 耐震診断
12.3 耐震改修
12.4 その他

13.その他
13.1 あと施工アンカー
13.2 特定天井
13.3 仕上げ材
13.4 手すり・転落防止柵

構造関係法令等一覧
文献
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 前書となる第5版増補は東日本大震災が発生した直後の2011年(平成23年)5月に発行し,約9年が経過した。この間,津波に対する設計方法を始め,特定天井やCLT構造等に関する各種構造関係法令等の改正が・・・

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